クレカ審査で嘘や間違いを書くとどうなる？最新の注意点を解説
クレジットカードに申し込むとき、少しでも通過率を上げたい気持ちから「年収を高めに書いてしまおうか」「勤続年数をちょっと盛っても大丈夫かな」と考えたことがある人は少なくありません。逆に、単純な記入ミスで不利になるケースも気になりますよね。ここでは、クレカ審査で嘘（ウソ）や間違い、語弊のある申告をしたときにどうなるのか、2025年現在の最新事情を踏まえて詳しく解説します。
嘘や間違いは審査落ちの大きなリスクになる
クレカの審査では、申込書に書かれた内容がそのまま信用情報や勤務先情報と照合されます。
年収・勤続年数・居住年数などを意図的に盛ると、矛盾が見つかる確率が高くなり、審査落ちの原因になります。さらに、虚偽が判明した場合はそのカード会社で「社内ブラック」に登録される恐れがあり、今後の申し込みが長期的に不利になることもあります。
一方で、数字の打ち間違いなどの単純な入力ミスであっても、審査システム上は「虚偽」と区別がつかないことがあります。そのため、嘘をつくつもりがなくても、結果的に審査落ちするリスクがあるのです。
なぜクレカ審査で嘘はすぐにバレるのか
カード会社は申込者の情報を複数の方法で照合します。
・信用情報機関に登録されているローンやクレジットの履歴
・本人確認書類（免許証やマイナンバーカードなど）との突き合わせ
・勤務先や収入に対する統計的な基準との比較
この仕組みの精度は年々向上しており、2025年現在ではAIによる自動チェックが導入されている会社も増えています。
たとえば「20代前半で年収700万円」と記入しても、勤務先や職種と整合性が合わなければ即座に不審情報として弾かれる可能性があります。
つまり、少しの“盛り”であっても違和感があればバレる可能性が高くなっているのです。
実際にありがちな例
年収の水増し
実際は年収220万円なのに「250万円」と書く程度なら気づかれにくいケースもあります。ですが、150万円を300万円と書くような極端な申告は、照合でほぼ確実に発覚します。
勤続年数のごまかし
実際は10ヶ月勤務なのに「1年」と記入する程度は誤差の範囲で済むことがあります。ですが、3ヶ月を「1年」とするのは大きな乖離で、在籍確認の際にすぐに発覚する可能性が高いです。
住所や氏名の誤入力
入力ミスで郵便番号と住所が一致しない場合、確認に時間がかかったり審査が止まるケースがあります。虚偽と判断されることもあるため注意が必要です。
こうした事例を見ると「少しくらいなら大丈夫」と思いたくなりますが、実際はカード会社の判断基準次第でリスクが跳ね上がります。
「少しくらいなら大丈夫なのでは？」という考え方
一部では「クレカ審査は住宅ローンほど厳しくないから、多少の誤差は問題ない」と言われることもあります。たしかに、クレカ審査では課税証明書や源泉徴収票の提出を求められないケースが多いため、自己申告がベースになります。
このため、少額の“誤差”や、入力欄の仕様に合わせて切り上げて書く程度であれば、そのまま審査に通ることも事実です。ただし、これは「たまたま大丈夫だった」というだけで、あえて嘘を書くことを正当化できる根拠にはなりません。むしろ虚偽が発覚した場合のリスクは大きく、得られるメリットに比べてデメリットの方が圧倒的に重いのです。
まとめ
クレカ審査において「嘘・間違い・語弊のある申告」は、審査落ちや信用失墜の大きな原因になります。
意図的な虚偽 → 審査落ちや社内ブラック入りの可能性大
単純な入力ミス → 事情に関係なく「虚偽」と判断されることがある
少しの誤差 → 通ることもあるが、発覚すれば一発アウト
2025年現在、審査システムは過去よりも格段に精度が上がっています。短期的な通過を狙って嘘をつくより、正しい情報で申し込み、もし落ちても改善策をとって再挑戦する方が確実です。